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海外メディアの皆さまに、県民健康調査などの説明を行いました

2017年3月13日

2017年3月9日、放射線医学県民健康管理センター副センター長の谷川攻一・副理事長、甲状腺検査部門長の大津留晶教授、健康調査支援部門長の大平哲也教授が、公益財団法人フォーリン・プレスセンター(FPCJ)において、「東京電力福島第一原発事故から6年、見えてきた福島県民の健康状態」と題するブリーフィング(説明)を行いました。

FPCJは日本から海外への情報発信を使命とし、外国メディアの取材支援を積極的に行っている団体です。県民健康調査に関するブリーフィングは、2016年2月に続き、二年連続の開催となりました。

当日は、県民健康調査のこれまでの調査結果や学術論文などを引用しながら、震災後の県民の皆さまのこころと体に関する健康指標の推移、甲状腺検査の結果、今後の課題などについてお伝えしました。

当日の参加は、オーストラリア、ベルギー、中国、コロンビア、デンマーク、フランス、スペイン、米国のメディアの記者17名を含む計25名で、質疑応答でも多くのご質問をいただきました。

ブリーフィングの模様は、下記のリンクよりご覧いただけます。