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妊産婦に関する調査


出産1ヶ月後の授乳方法および新生児の成長に与えた東日本大震災の影響:福島県「県民健康調査」による結果 Impact of the Great East Japan Earthquake on feeding methods and newborn growth at 1 month postpartum: results from The Fukushima Health Management Survey

著者【筆頭著者、連絡・責任著者】
福島県立医科大学医学部産科婦人科学講座:経塚標
【共同著者】
福島県立医科大学医学部産科婦人科学講座:安田俊、河村真、
野村泰久、藤森敬也
福島県立医科大学医学部公衆衛生学講座:後藤あや、安村誠司
放射線医学県民健康管理センター:阿部正文
掲載「Radiation and Environmental Biophysics」(2016)

本研究では、東日本大震災が、授乳方法と乳児の成長に与えた影響について調査しました。福島県「県民健康調査」の結果を用い、被害の大きかった相双地区と、同じ県内でも比較的被害の少なった会津地区を比較しました。

本研究では、相双地区(n = 836)および会津地域(n = 870)の新生児産褥健診において、授乳方法と、新生児と母親の背景的な特性および新生児の成長に関する要因を調査しました。われわれは出生時期ごとの授乳方法の傾向や、新生児の体重増加に与える因子を調査しました。

2つの地域において出生時、産褥健診時の状況に有意な相違は認めませんでした。分娩施設の変更や母体のうつ状態といった震災を反映する要素は児の成長の因子となりませんでした。

栄養状態の調査は出生時期を4期間に分けて傾向を解析しました。相双地域では、完全母乳育児率の有意な変化は認められませんでしたが、完全粉ミルク育児率が全期間にわたって有意に異なっていました(p = 0.02)。この傾向は会津地区では認めませんでした。災害時は、母乳栄養が推奨されます。これらを推奨する効果的な指導が重要であると結論付けられます。