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妊産婦に関する調査
こころの健康度・生活習慣に関する調査


福島県県民健康調査「妊産婦に関する調査」:震災後4年間の調査報告 Pregnancy and Birth Survey of the Fukushima Health Management Survey: Review of 4 Surveys Conducted Annually After the Disaster

著者【筆頭著者、連絡・責任著者】
石井佳世子1
【共同著者】
後藤あや1、太田操1、安村誠司1、藤森敬也1
1 福島県立医科大学
掲載「Asia Pacific Journal of Public Health 」(2017)

福島県立医科大学では、妊産婦のからだやこころの健康状態を把握し、必要に応じて電話相談などの支援を提供することを目的として、2011年度より県民健康調査「妊産婦に関する調査」を実施しています。ここでは、2011年から2014年まで実施された4年間の調査から得られた主な研究結果をまとめました。初年度調査における早産、低出生体重児、先天奇形の全体的な割合は、全国調査の値とほぼ同様でした。また、母親のうつ傾向の割合は4年間を通じて約25%と変わりませんでした。要支援者の電話支援内容については、放射線に関する相談割合が、経年的に減少傾向を示しました。今後も福島県に住む母親への支援を提供するため、本調査を引き続き実施していく必要があります。