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妊産婦に関する調査
こころの健康度・生活習慣に関する調査


東日本大震災の東京電力福島第一原子力発電所事故後における母親の不安の変化と関連要因―平成23-25年度福島県県民健康調査・妊産婦に関する調査の質的データを用いて― Fukushima Mothers’ Concerns and Associated Factors After the Fukushima Nuclear Power Plant Disaster: Analysis of Qualitative Data From the Fukushima Health Management Survey, 2011 to 2013

著者【筆頭著者、連絡・責任著者】
伊藤慎也1
【共同著者】
後藤あや1,2、石井佳世子2、太田操1,2、安村誠司1、藤森敬也1,2
福島県「県民健康調査」妊産婦に関する調査グループ
1 福島県立医科大学、2 放射線医学県民健康管理センター
掲載「Asia Pacific Journal of Public Health」(2017)

本研究は、2011-2013年の福島県県民健康調査「妊産婦に関する調査」データを用いて、自由記載欄に母親が記入した頻度とその内容の3年間の変化を明らかにすることを目的としました。調査対象者は、(1)福島県内各市町村で母子健康手帳を交付された方、(2)福島県外市区町村から母子健康手帳を交付された方のうち、福島県内で妊婦検診を受診または分娩した方としました。

調査項目は母児の健康に関する内容で、郵送法による自己記入式質問紙調査をおこないました。自由記載で回答割合が最も高かった5項目のうち、2011-2013年の3年間に共通した項目は「胎児・子どもへの影響」「情報発信、調査結果の公表」でした。自由記載欄の記入者は、未記入者と比べて「30歳以上」で「抑うつ傾向あり」の割合が多い結果でした。また、自由記載の内容を分析した結果、母親の関心は放射線に関する問題から、母親自身の身体的・精神的健康へと変化していました。自由記載欄に記入をなさる母親は、身体的・精神的リスクを持つ母親が多いことが考えられることから、自由記載欄に記入をした方々にも優先的支援の継続が必要と考えられます。