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妊産婦に関する調査


東日本大震災における若年被災者をもつ親への電話支援について:福島県「県民健康調査」から

著者【筆頭著者、連絡・責任著者】
及川祐一1
【共同著者】
前田正治1,2、髙橋紀子3、柏﨑佑哉1、上田由桂1、久田満4
中山洋子5、増子博文6、矢部博興1,7、安村誠司1,8
1 福島県立医科大学放射線医学県民健康管理センター、2 福島県立医科大学医学部災害こころの医学講座、3 福島大学子どものメンタルヘルス事業推進室特任准教授、4 上智大学総合人間学部、5 高知県立大学大学院看護学研究科、6 福島県発達障がい者支援センター、7 福島県立医科大学医学部神経精神医学講座、8 福島県立医科大学医学部公衆衛生学講座
掲載「トラウマティック・ストレス」(2017)

今回の東日本大震災による複合的災害で多大な影響を受けた福島県おいて、沿岸部に在住する住民約21万人に対して質問紙調査を行い、あわせて電話や文書よる支援を行いました。

その中でも子どもを持つ親に対して行った支援について、親から語られた困難さと、電話支援の有用性と限界について論じました。

電話支援内容から、多くの母親が不安や困難を抱き子どもとの間で相互的な影響を及ぼしていることが明らかとなりました。

また、このような架電サービスは、今般の災害のように大量の被災者が広域に散在した場合には、きわめて有効な支援となり得る一方で、直接的な、あるいは継続的な支援ができない等の限界もありました。

地域の支援ネットワークといかに有機的に連携を図るかが、このような架電サービスの成功の鍵を握ると考えられました。