東京電力福島第一 原子力発電所事故後における次回妊娠の意図に関連する要因:2012-2014年の妊産婦に関する調査データの分析 Factors Associated With Intention of Future Pregnancy Among Women Affected by the Fukushima Nuclear Accident: Analysis of Fukushima Health Management Survey Data From 2012 to 2014

著者【筆頭著者、連絡・責任著者】
福島県立医科大学総合科学教育研究センター:後藤あや
【共同著者】
津川友介
Division of General Internal Medicine & Health Services Research, David Geffen School of Medicine, UCLA
藤森敬也
福島県立医科大学医学部婦人科学講座、放射線医学県民健康管理センター
掲載「Journal of Epidemiology」(2018)

東京電力福島第一原子力発電所事故後における妊娠に対する不安については、あまり報告がありません。そこで、福島県県民健康調査のデータを用いて、福島県において震災後に妊娠出産した母親の、今後の妊娠の意図について分析しました。対象者は、2012年は6751人、2013年は6871人、2014年は6725人でした。次回の妊娠の意図がある母親の割合は、2012年に53.5%でしたが、2014年は57.9%になりました。しかし、年齢がより高く、自分自身が健康ではないと思い、うつの傾向の母親は、子どもの数に関わらず次回の妊娠を意図しない傾向にありました。これらの要因に加えて、特に子どもが1人の場合は、配偶者との別居、産科医療に対して満足していないこと、そして子どもの健康上の問題が、子どもが2人以上の場合は、不妊治療を受けていることが次回の妊娠を意図しないことに関連していた。さらに、2012年から2013年のデータに含まれていた放射線に関する不安について分析したところ、子どもが1人の場合において、この放射線不安が妊娠を意図しないことに関連していました。事故後に一時的に上がった妊娠の意図を保つためには、産科医療、メンタルケア、そして育児支援の充実が重要です。